物価変動に影響されるインフレーションリスクバブル時代は、不動産には高いインフレヘッジ機能があるといわれるほど、不動産はインフレをものともしないところがありました。しかし、今後はそうはいきません。
「インフレーションリスク」とは、世の中の物価が変動することで不動産の価値に影響が出ることです。
例えば、インフレ率が5%だとすると、1年後には資産の名目価格（見た目の価格）は105（もとの価格を100とすると）となります。 ところが不動産価格だけは上がりもせず、下がりもせず名目価格は100のままだったとします。
この場合の不動産の実質的な価値はどうでしょう。 不動産の実質価格は名目価格を物価水準で割ったものですから100÷105（×100）=95となります。 他の資産は105÷105（×100）=100が実質価格ということになります。 逆にこの例で不動産価格が10%上昇して110になったとします。この不動産の実質価格は110÷105（×100）ですから104ということになります。
他の資産は先程と同様に100=105÷105（×100）ですから、不動産は他の資産よりも価値が増加したと言えます。 バブル時代以前は後者の状態がずっと維持されてきました。
ただ、今後はインフレ率を上回る賃料の上昇を期待することは難しくなってきます。
逆にそのリスクをどうヘッジしていくかが、課題になってきます。